京都府知事杯シニア・ジュニアeスポーツ大会を開催

京都eスポーツ振興協議会（代表幹事：一般社団法人ジャパンeスポーツアソシエイション）は、京都eスポーツ振興事業の一環として、2026年1月18日（日曜）に京都サンガスタジアムにおいて、京都府知事杯シニア・ジュニアeスポーツ大会を開催いたしました。本大会は3対3のアクションシューティング形式で競技する全国規模のイベントです。

シニア層への普及を目指した新たな施策

京都府は全国で最初に開設された自治体のeスポーツ専用施設をサンガスタジアムby KYOCERAに持ち、2020年度のeスポーツZONEのオープニングイベント以来、毎年全国大会規模のeスポーツイベントを開催してきております。「京都eスポーツ振興事業2025」は、2021年から3年間にわたって行われてきた京都府の施策「ニュースポーツ・eスポーツ競技環境整備支援事業」の継続事業です。本年2025年度は、シニア層への普及に向けての施策として本イベント大会が実施されました。

全国から参加したシニア・ジュニアチーム

3人対3人のアクションシューティング形式で行われる本大会には、全国から中学生チームや60歳以上のシニアチームがエントリーしました。体調不良で参加できなかったチームもありましたが、京都サンガスタジアムに集まり、対面で挨拶を交わしてからの試合が行われました。大会形式は1試合Bo3（2ゲーム先取）でリーグ戦が行われ、上位チームで優勝決定戦・3位決定戦が行われました。優勝チームには一人3万円分の高級黒毛和牛レアブランドの亀岡牛が贈呈される、京都府知事杯恒例の亀岡牛争奪戦です。

注目を集めた高齢チームの活躍

今回の最高平均年齢は82.7歳の全員が女性の熊本県美里町のチームでした。熊本県eスポーツ協会では、全県でシニアeスポーツも盛んに行われており、本大会には熊本県美里町から代表して3人がチームユニフォームを着ての参戦。リーグ戦では1勝2敗と善戦を果たしました。一方、リーグ戦を3戦全勝したのは、新潟県から参戦の平均年齢71.8歳の男女チームです。新潟県でも、一般財団法人新潟県老人クラブ連合会が中心となって、全県でシニアeスポーツの普及が図られており、本大会には加茂市社会福祉協議会のチームが代表して参戦しました。

チームワークが勝敗を左右するゲーム体験

本大会で採用したeスポーツタイトル「Gerogue（ジェローグ）」は、3人の戦術とタイミングを合わせるのが重要なポイントとなっています。最初は大会の雰囲気の中での緊張からか、初戦では3人が同時にボタンを押さないといけない巨大ロボットへの合体のタイミングがうまく合わなかったり、3人が同じようにレバーを動かさなければならないロボット操作でも、ロボットがなかなか思う方向に進まなかったりする場面もありました。しかし1試合目が終わってからは各チームが反省会をして、戦術を確認した2試合目からは、大きな声が出るようになり3人の息もぴったりに。巨大ロボット同士の対戦や、ロボットの分解・合体が何度も繰り返される試合展開に、大会は大いに盛り上がりました。

Gerogueの特徴と開発背景

eスポーツタイトル「Gerogue（ジェローグ）」は、「シンプルな操作」「声を掛け合う」「誰もが楽しめる」というコンセプトのもと、GeeSports万博実行委員会有限責任事業組合が開発したGeeSports用のゲームです。京都府やJeSAが推奨しているeスポーツタイトルの条件を満たします。3人対3人で、戦闘機（ユニット）を操作して相手の拠点を攻撃するアクションシューティング形式の試合を行います。プレイヤーが操るロボットには「じゃんけん」や「合体」といった独自要素が組み込まれており、わずか3つの入力だけで直感的かつ新感覚の操作性とゲーム体験を楽しめます。チームで息を合わせて2つのボタンを同時押しすることで、合体してロボットになったり、必殺技を繰り出すことができるなど、チームのコミュニケーションがゲームの勝敗を左右する重要な鍵となります。

シニアeスポーツモデル事業の展開

京都eスポーツ振興事業では、2021年から高校へのeスポーツの普及拡大に始まり、毎年順次、小中学・大学専門学校・企業・女性への対象を拡大してきております。2025年度は、シニア層への普及に向けて協力してもらえる自治体を募集し、京都府亀岡市において、全国の自治体に先駆けて、チーム対戦ができるeスポーツを活用した、シニア世代の身体知の向上・世代間コミュニケーションの促進などを図るモデル事業を行ってきました。学術研究などでも提唱されつつあるシニア層の健康促進・身体知の維持向上、チームによるコミュニケーション活性化・戦略など考案力・思考能力の活性化、孫世代とも一緒にプレイできる世代間コミュニケーションの形成、みんなで楽しめる公共施設の有効活用や地域コミュニティ離れの防止・活性化などを図ってきております。

出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000083964.html