コロナ後遺症診療5年の成果～1,300人の診療実績から見える課題と予後

2026/02/21

岡山大学のコロナ・アフターケア外来が開設5年を迎える

岡山大学病院総合内科・総合診療科が2021年2月15日に開設した「コロナ・アフターケア外来」が、今年で5年の節目を迎えた。国内の総合病院では全国で2番目の開設であり、この5年間の取り組みはコロナ後遺症の診療モデル構築に大きな意味を持つ。

開設当初は新型コロナウイルス感染症の急性期流行の真っ最中であり、後遺症の全体像は不透明で、診療現場も手探りの状況だった。しかし一貫性のある対面診療を重視することで、患者の実態把握と病態解明が進みました。

この5年間で約1,300人の患者を診療し、症状の多様性や感染した変異株による症状の変化、後遺症のリスク因子や予後について一定の知見が得られた。診療チームは臨床データの蓄積と並行して病態解明に向けた研究を進め、多くの課題が見えてきました。

症状は多岐にわたり、単一臓器では説明できない複雑な症状パターンが特徴である。筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群（ME/CFS）や体位性頻脈症候群（POTS）との関連性も明らかになり、酸化ストレス指標を用いた病態の可視化も進みました。

岡山大学病院総合内科・総合診療科の大塚文男教授は、診察室で聞こえてきたのは体調不良だけでなく、職場や学校、さらには家族からも理解されないという「孤立感」だったと指摘する。コロナ後遺症は身体的要因に加えて心理的・社会的要因が複雑に絡み合っているからである。

患者の訴えに丁寧に耳を傾け、全体像を把握しながら支援する姿勢こそが何より重要である。「治す」ことだけを目指すのではなく、患者の苦悩に向き合い、研究成果を還元しながら共に歩む「伴走」の姿勢が患者が取り残されないための医療の本質だと考えられます。

開設から5年が経過した現在、長期化するケースも見られるため、県外の後遺症診療施設とも診療ネットワークを通じた情報交換を継続している。総合診療医の視点と様々な専門領域と連携した診療・研究により、地域で支える医療モデルの構築が進められています。