電気代・ガス代の上昇で高まる省エネ住宅への関心

エネルギー価格の上昇に伴い、一戸建てに住む人たちの住まいへの意識が変わりつつある。株式会社NEXERと株式会社バウハウスデザインが共同で実施したアンケート調査では、一戸建ての持ち家に住む全国の男女300名を対象に、省エネ住宅と住まいの資産価値についての実態が明らかになった。調査は2026年3月27日から3月30日にかけてインターネットで実施されている。

約91%が光熱費の高騰を実感している現状

自宅の光熱費が上がっていると感じるか質問した結果、「とても感じている」が48.7%と最も多く、「やや感じている」が42.3%で、合わせて91.0%が光熱費の高騰を実感していることが判明した。一方「あまり感じていない」は7.3%、「まったく感じていない」は1.7%にとどまっている。電気代やガス代の上昇は、一戸建てで暮らす多くの人にとって身近な問題となっており、特に冬の暖房費や夏の冷房費が家計に直結しやすい傾向が見られた。

省エネ住宅への関心は66.6%に達している

光熱費の高騰を背景に、省エネ住宅への関心がどの程度あるかを聞いたところ、「とても関心がある」が20.3%、「やや関心がある」が46.3%で、合わせて66.6%が省エネ住宅に関心を示している。「あまり関心がない」は24.0%、「まったく関心がない」は9.3%であった。関心がある層からは「ランニングコストの削減」や「今後の値上がりへの備え」といった理由が聞かれた。一方、関心が低い層からは「初期費用の高さ」や「費用対効果が不透明」といった不安の声が上がっている。

環境性能への理解は52.3%にとどまる

ZEHやパッシブ設計などの「環境性能」をどの程度重視するかについて、「とても重視する」が11.3%、「やや重視する」が41.0%で、合わせて52.3%が環境性能を重視している。「あまり重視しない」は33.3%、「まったく重視しない」は14.3%である。省エネの効果に関心がある人は多いものの、ZEHやパッシブ設計といった専門用語への理解はまだ十分に広がっていないようだ。重視しない人からは「用語の意味がわからない」「ピンと来ない」という声が目立ち、住宅の環境性能をわかりやすく伝える取り組みが今後ますます重要になると考えられる。

家を資産として守るために最も重要なのは耐震性

家を資産として守るためにもっとも重要だと思うことについて、「耐震性」が30.3%と最多だった。次いで「定期的なメンテナンス」が20.3%、「立地の良さ」が13.0%と続いている。地震大国である日本において、耐震性を最重要と考える人が最も多い結果となった。メンテナンスを選んだ人からは「長く住むためには手入れが必須」といった長期的な視点での考えが聞かれ、立地を選んだ人からは「資産価値の維持」を理由に挙げている。

省エネと耐震性のバランスが重要

今回の調査では、一戸建てに住む人の約91%が光熱費の高騰を実感し、約67%が省エネ住宅に関心を持っていることが明らかになった。同時に、家を資産として守るうえで耐震性が最も重視されていることもわかった。住まいの省エネ性能を高めるだけでなく、耐震性やメンテナンスにも目を向けることが大切である。そうしたバランスのよい住まいづくりが、快適な暮らしと資産価値の両立につながるといえるだろう。

出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002532.000044800.html