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安斎勇樹『冒険する組織のつくりかた』がビジネス書グランプリで第1位受賞

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報道発表
プレスリリースより

マネジメント部門第1位を獲得、発売1年で累計5万部突破

株式会社MIMIGURIの代表取締役Co-CEO・安斎勇樹の著書『冒険する組織のつくりかた 「軍事的世界観」を抜け出す5つの思考法』が、「読者が選ぶビジネス書グランプリ2026」におけるマネジメント部門第1位を受賞した。発売1年で累計5万部を突破した本書は、従来の管理・統制に偏重した「軍事」によるマネジメントではなく、組織の創造性を引き出す「冒険」への転換を提唱している。現場のマネジャーたちから高い支持を集めたこの受賞は、組織づくりの現場において創造的な組織開発が強く求められていることを物語っている。

なぜ今、現場のリーダーは「冒険」を求めるのか

人的資本経営の重要性が叫ばれ、日本企業の9割以上が「現在の組織文化を変える必要がある」と回答する中で、経営層に次いで現場のミドルマネジメント層への期待が高まっている。しかし矢面に立つ現場では、肝心の成果に繋がらないというジレンマに直面している。『日本の人事部 人事白書2025』の調査によると、職場の心理的安全性が高いと感じる企業の内、効果として業績の向上を実感している企業は約3割に留まっている。また、7割以上の企業で実施されている「1on1ミーティング」も、その約8割が業務進捗の確認の場となっており、本来目指すべき成長支援ではなく、既存の管理を強化する時間となっていることが伺える。つまり、多くの企業が組織文化の変革を志し実行しているが、その結果「ぬるま湯化」や「管理の強化」といった大企業病に陥ってしまっているのだ。

学習論の専門家による実践的な組織づくりの手法

本書は、学習論や認知科学を専門とする研究者として第一線で活躍し、同時に組織づくりの専門家として数多くの企業コンサルティングを手掛けてきた安斎勇樹が執筆したものである。組織構造や人間の心理的働きに対する深い洞察に加え、「遊び」や「葛藤」をあえて取り入れる独自かつ実践的な組織づくりの手法およびフレームワークをわかりやすく解説している。発売から1年で累計5万部(10刷)を突破するなど、変革の重圧と葛藤の最前線にいる現場マネジャーたちから高い支持を集めた。

「読者が選ぶビジネス書グランプリ」について

「読者が選ぶビジネス書グランプリ」は、ビジネスに役立つ「いま読むべき本」を選出、表彰することを目的とした、学校法人グロービス経営大学院と株式会社フライヤーが主催するアワードである。出版社からのエントリー作品に、グロービス経営大学院・フライヤー・協力各社が選書した書籍を加え、ビジネスパーソンである読者が最も有意義だと感じたものを選んで投票し、各部門で最も票を集めた書籍が表彰される。受賞作品は、2月13日(金)より順次、全国の書店で店頭フェアが開催される予定である。

読者から寄せられた評価の声

読者からは「マネジャーとして20年働いていて、たくさん失敗してきました。20年前に、この本と出会っていたら、全く違うキャリアを描いていたと思います」という声や、「組織を変えることや、環境を変えることはトップダウンでやることだと思っていましたが、現場レベルやミドルマネージャーから大きなうねりを起こせることに気づかされた」という声が寄せられている。また「現場のマネジメントもしながら人事も兼務しているため、興味深い視点を得ることができました」というコメントも届いている。

著者からの受賞コメント

安斎勇樹は「今回の受賞を何より嬉しく思うのは、読者による直接投票で選ばれたという点です。本書を手に取りお読みいただいた皆さま、そして応援の一票を投じてくださった皆さまに、心より感謝申し上げます」とコメントしている。さらに「この一年、全国各地で講演会や読書会を開催いただき、本当に多くの読者の皆さまと対話する機会をいただきました。対話を通じて、本当に多くの方々が自身の職場や組織をよりよく変えたいと願い、知恵と仲間を求めていることを肌で感じました」と述べ、「計画の実行のために人間がネジや歯車のように扱われる『軍事』の時代から、人間の好奇心と興味を資源に新しい価値を探究する『冒険』の時代へ。今回の受賞を機に、さらに多くの組織が『冒険』への一歩を踏み出せるよう、研究と実践を加速させてまいります」と述べている。

誰もが「冒険」できる社会を目指した今後の展開

MIMIGURIは、人と組織の可能性を最大限に活かす社会を目指して、本書で提示した「冒険的世界観」や、それを支える「ファシリテーション」について、研究と実践を往復し続けている。今回の受賞を受け、企業向け組織変革コンサルティング、研究と実践の知を公開するメディア「CULTIBASE(カルティベース)」での発信、リーダー向け実践イベントやワークショップ開催などの取り組みを強化していく予定である。

出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000031576.html