インドのシリコンバレーと呼ばれるベンガルールで、通勤者の行動を大きく変える可能性を秘めたプロジェクトが始動した。一般財団法人トヨタ・モビリティ基金（TMF）が主導する「STAMP（Station Access and Mobility Program）」だ。このプロジェクトは、自家用車依存からの脱却を目指し、地下鉄利用を促進するという野心的な取り組みである。

ベンガルールの「エレクトロニクスシティ」を舞台に、TMFはWRI Indiaや地元の交通関連機関と連携し、行動科学の知見を活用して通勤者の意識改革に挑む。特に注目すべきは、ナッジ理論の応用だ。これは、人々の行動を強制せずに望ましい方向へ誘導する手法で、環境保護や健康増進など様々な分野で効果を上げている。

プロジェクトでは、経済的インセンティブの提供や安全性の向上、さらには職場での目標設定やゲーム要素の導入など、多角的なアプローチを採用。特に、自家用車を好む富裕層をターゲットにしている点が興味深い。

同時に、TMFはイノベーターの公募も開始。持続可能な通勤手段の選択を促すアプリ開発や、リアルタイムの交通情報を活用した通勤方法の提案、さらにはラストマイル問題の解決策など、革新的なアイデアを募集している。総額10万ドルの助成金も用意され、選ばれたイノベーターは2026年4月までの実証実験に参加できる。

このプロジェクトは、単なる交通手段の変更を超えた、都市の持続可能性と生活の質の向上を目指す取り組みだ。成功すれば、ベンガルールのみならず、急速な都市化に直面する世界中の都市にとってのモデルケースとなる可能性を秘めている。

トヨタ・モビリティ基金の挑戦は、モビリティを通じた社会貢献の新たな形を示すものだ。自動車メーカーが、車に依存しない社会づくりに貢献するという逆説的な取り組みは、企業の社会的責任の新しいあり方を示唆している。ベンガルールの街を走る車の数が減り、代わりに地下鉄に乗る人々が増える日は、そう遠くないかもしれない。

出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000151437.html