ビジネス英語初心者の約9割が「何から始めるべきか」で迷う調査結果


ビジネス英語初心者が直面する最大の課題は学習方法の選択
ビズメイツ株式会社が実施した「ビジネス英語初心者の学習課題とサポートニーズ実態調査」では、仕事上の必要性をきっかけに1年以内に初級レベルで英語学習を始めた社会人500名を対象に調査が行われました。その結果、ビジネス英語初心者が直面する最大の課題が明らかになっています。
約9割が学習開始時に「何から勉強すればよいか」で戸惑い
調査では、英語学習を始める際に「何から勉強すればよいか分からない」と感じたか尋ねたところ、「かなりある」が52.4%、「ややある」が36.6%となり、合計89.0%(約9割)が学習開始時に戸惑いを経験していることが明らかになりました。なかでも「かなりある」が過半数を超えている点は、初心者層にとっての障害が学習内容以前に、学び方の選択(何を・どの順番で・どう進めるか)にあることを示唆しています。
最大の壁は「自分に合った学習方法が分からない」
英語学習において感じた最も大きな壁について聞いたところ、「自分に合った学習方法が分からない」が22.8%で最多となり、「成長を実感できずモチベーションが続かない」が19.0%で続きました。上位4項目(学習方法22.8%/成長実感19.0%/時間確保15.8%/継続習慣13.4%)を合計すると71.0%に達し、初心者の壁は英語そのものの難しさというより、「進め方の選択」と「継続設計」に集中していることが分かります。学習手段が多様化する一方で、初心者ほど「自分に合う方法」を選び切れず、成果実感を得る前に停滞しやすい構造が示唆されます。
外的要因が学習開始の中心で、継続には成長実感が重要
英語が必要になった理由として、「昇進・評価・役割変更などにより、英語力が必要になったため」が40.2%で最多、「会社の方針や業務環境の変化により、英語対応が求められるようになったため」が38.6%となり、両者で78.8%(約8割)を占めています。学習の動機が外的要因に起因する一方で、現在の英語学習で「成長している」という実感について聞いたところ、「十分にある」が22.2%、「ある程度ある」が51.4%で、合計73.6%(約7割)が成長実感を持っています。ただし、最大のボリュームゾーンが「ある程度ある」で強い確信には至っていない層が過半数を占めており、継続を支える観点では、小さな進捗を可視化し、フィードバックとして返す仕組みの重要性が示唆されます。
人によるサポートは「学習の進め方への助言」が最も重要
英語学習で人のサポートが必要だと思う場面について聞いたところ、「自分に合った学習の進め方・取り組むべき内容の助言がほしいとき」が38.2%で最多となり、「相手の英語が理解できないとき」が34.4%で続きました。初心者が求めているのは「英語を教えてくれる人」より、「学びの方向性や優先順位を示す存在」であることが分かります。さらに「英語が意図通り伝わっているか確認したい」18.8%、「発音・文法を直してほしい」16.4%、「業務で使える表現・言い換えを知りたい」10.4%、「学習進捗・成長を定期チェック」13.2%も挙がっており、継続を支える伴走型の支援へのニーズもうかがえます。
AI単独での継続や学習設計にハードルを感じる層が過半数
AIを活用した英語学習について尋ねたところ、「AIだけで継続は難しそう」が34.6%で最多となり、「英語学習に使うイメージがない」が26.2%で続きました。「AIが自分に合う学習法を見極めて提案するのは難しそう」が17.6%も含めると、過半数がAI単独での継続や学習設計に不安を感じていることが分かります。一方で「弱点把握には使えそう」9.4%や「単語・文法の反復向き」4.4%など、用途を限定した活用への期待も見られました。「会話練習についてはAIで十分」は1.8%にとどまり、会話領域ではAI完結よりも別の学習手段を求める傾向が示されています。
今後はハイブリッド設計と伴走型コーチングが有効アプローチ
今後利用してみたい有料の英語学習サービスについて聞いたところ、「まとめて受けられるオンライン英会話」が31.0%で最多となり、「業務シーン別ビジネス英語レッスン」が29.8%、「毎日1レッスンの定額オンライン英会話」が28.4%で続きました。また「学習計画からの伴走型コーチング」が25.4%で上位に入り、AI単独での継続・学習設計のハードルや、人による助言ニーズとあわせて、学習の方向づけと継続を支える伴走型のコーチングサービスへの関心の高さもうかがえます。今後は、AIで学習効率を高めつつ、人の支援で学習方法の選択とモチベーション維持を支える「ハイブリッド設計」に、必要に応じて「伴走型コーチングサービス」を組み込むことが、継続と成果創出に向けた有効なアプローチになると考えられます。
出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000201.000006561.html