株式会社TRiCERAが実施した「富裕層対象の現代アート投資実態調査」の結果が明らかになった。この調査は、総資産1億円以上の富裕層を対象に、現代アートによる資産形成の認知やメリットなどの実態を把握する目的で行われた。

調査結果によると、富裕層の約75%が現代アートを資産形成の手段として捉えていないことが判明。実際に現代アート投資を運用している人はわずか1割未満にとどまっている。しかし、すでに運用している人の約7割が「ポートフォリオの分散ができている」点にメリットを感じており、過半数が「投資リターンの大きさ」もメリットとして挙げている。

現代アート投資を行っていない理由としては、「価格の妥当性が分からない」「アートに関する知識がない」という回答が半数近くを占めた。これらの課題を解決することで、現代アートが資産形成の新たな選択肢として、より多くの投資家に受け入れられる可能性が高まると考えられる。

一方で、アート関連施設への訪問頻度は比較的高く、過半数が美術館に年1回以上行くと回答。月に1回以上行く人も2割を超えている。しかし、この興味関心が実際の投資行動につながっていないのが現状だ。

現在の投資先については、75%超が国内株式に投資しており、次いで投資信託、外国株式となっている。投資の課題としては、「利益確定するタイミングが読めない」がトップとなったが、3割は課題がないと回答している。

TRiCERAは「アートの価値を、未来へ繋ぐ。」をミッションに掲げ、現代アートマーケットの変革を推進している。同社の資産形成サービス「TRiCERA ART X」では、定量・定性分析に基づいた透明性・客観性の高い市場価格情報を開示し、適正価格での売買と流動性の拡大を促進している。

現代アート投資には大きなポテンシャルがあるものの、価格の透明性や知識不足といった課題が明確となった。これらの課題解決が進めば、現代アートが新たな資産形成の選択肢として注目を集める可能性が高そうだ。

出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000092.000043089.html