2024日本ストックホルム青少年水大賞

2023/07/11 掲載

締切日: 2023年9月30日（土）
主催者: 公益社団法人日本河川協会
賞: 賞金20万円
応募資格: 国際コンテスト開催時（来年８月頃）に２０歳以下の方で、高等学校または同等の学校（高等専門学校については１～３年生まで）に在籍している生徒または地域の活動団体（クラブなど）に所属している方が応募できます。大学生（高等専門学校については４年生以上）は、２０歳以下であっても国際コンテストには参加できません。ただし、高校在学中に実施したプロジェクトに限り、その実施者が高校を卒業した直後で、大学へまだ進学していない場合は国際コンテストへの参加が可能です。日本ストックホルム青少年水大賞への応募は、これらの条件の下で、大賞受賞時に国際コンテストへ参加できることが必須となります。

「北欧のヴェニス」・・・点在する島々から形成され、美しい水辺空間を持つスウェーデンの首都、ストックホルムはそう形容されています。毎年８月、欧州で最もさわやかな夏を迎えるこの街に世界中から水環境研究者の権威が一堂に会するのが、ストックホルム世界水週間（WWW）です。期間中に開催されるストックホルム国際水協会（SIWI）によるストックホルム水大賞（SWP）は「水のノーベル賞」と称され、ノーベル賞同様の尊敬と格式をもってグフタス国王陛下より授与されます。ストックホルム青少年水大賞（SJWP）は、いわばこのジュニア版。生活の質の向上及び水環境における生態系の改善に資する、優れたプロジェクト（調査研究）を行った若い研究者に贈られます。スウェーデン王国のヴィクトリア皇太子殿下より授与されています。日本ストックホルム青少年水大賞（以下、日本SJWP）に推薦される国内予選として日本代表に授与する賞です。日本SJWPを受賞した方がSJWPの日本代表候補となります。日本SJWPは日本水大賞委員会が主催する「日本水大賞」の一環として行われています。日本水大賞委員会の事務局である公益社団法人日本河川協会は、2001年よりSIWIから、SJWPに日本代表を推薦する日本国内予選組織として認定され、2002年よりSJWPに日本代表を派遣しています。

募集内容: 日本ストックホルム青少年水大賞は、地球温暖化により深刻化する洪水や渇水の対応はもとより、水質改善、水資源管理、水保全または水や排水の浄化による生活の質の向上を目指すなど、水問題を解決するための理論的および応用的調査研究活動を対象とします。なお、統計解析を含めて、実験、観測、結果報告において科学的に妥当な手法を用いることが条件です。募集要項をご覧いただきますと、科学的なレベルの高いものに限られるようにも読み取れますが、もう一方で、社会の中でフィールドを持って活動することも大切なことです。科学活動分野以外に、社会フィールド活動分野の応募も歓迎いたしますので、この分野の応募の際にはフィールド活動の記録に関する十分な記載をお願いいたします。応募用紙（申請書）と調査研究報告書をA4サイズ10ページ程度でまとめてください。日本水大賞との同時応募も可能です。（応募用紙の書き方は異なります）
作品規定: 【募集期間】令和５年４月１日（土）～９月３０日（土）　（郵送の場合は当日消印有効）【応募方法】提出書類は、電子データ（CD-ROM等）と出力書類を提出してください。応募用紙の取得は、ホームページからダウンロードしてください。 https://www.japanriver.or.jp/sjwp/
応募方法/応募先: 公益社団法人日本河川協会〒102-0083 東京都千代田区麹町2-6-5 麹町E.C.Kビル3階
応募時の会員登録: 不要
募集期間: ~ 2023年9月30日（土）
応募資格: 国際コンテスト開催時（来年８月頃）に２０歳以下の方で、高等学校または同等の学校（高等専門学校については１～３年生まで）に在籍している生徒または地域の活動団体（クラブなど）に所属している方が応募できます。大学生（高等専門学校については４年生以上）は、２０歳以下であっても国際コンテストには参加できません。ただし、高校在学中に実施したプロジェクトに限り、その実施者が高校を卒業した直後で、大学へまだ進学していない場合は国際コンテストへの参加が可能です。日本ストックホルム青少年水大賞への応募は、これらの条件の下で、大賞受賞時に国際コンテストへ参加できることが必須となります。
賞: 応募いただいた作品の中から、優れたものに対して、以下の賞を授与します。・大賞【グランプリ】（賞状・副賞２０万円）国際コンテストへの参加費用・優秀賞（賞状・副賞１０万円）・審査部会特別賞（賞状・副賞１０万円）
入選点数: 10点未満
諸権利: 詳細は主催者WEBサイトを参照
補足: 主催日本水大賞委員会（名誉総裁：秋篠宮皇嗣殿下　委員長：毛利衛）協賛株式会社建設技術研究所、株式会社東京建設コンサルタント、日本工営株式会社、パシフィックコンサルタンツ株式会社、いであ株式会社、八千代エンジニヤリング株式会社、応用地質株式会社、共和コンクリート工業株式会社、川の日実行委員会後援公益財団法人世界自然保護基金ジャパン、スウェーデン大使館、独立行政法人国際協力機構、株式会社読売新聞社、独立行政法人水資源機構、公益財団法人河川財団、一般社団法人日本経済団体連合会、ほか